重要性が高まるメンタルヘルスケアとは

企業の取り組みとして、厚生労働省も重要視しているメンタルヘルスケア。年々増加傾向でもある生活に支障をきたす程のストレスを抱える人々。今回はメンタルヘルスケアについて、必要とされる対策までをご紹介していきます。

■メンタルヘルス不調とは

メンタルヘルスとは「心の健康」のこと。では、ケアが必要とされる「メンタルヘルス不調」とはどのような状態なのでしょう。厚生労働省は以下のように定義しています。

————————

精神及び行動の障害に分類される精神障害や自殺のみならず、ストレスや強い悩み、不安など、労働者の心身の健康、社会生活及び生活の質に影響を与える可能性のある精神的及び行動上の問題を幅広く含むものをいう

————————

定められる定義から、メンタルヘルス不調とは病名を診断された状態に限らず、強いストレスや悩みを抱えた状態もそれにあたるのです。

■4つのメンタルヘルスケア方法

企業でメンタルヘルスケア対策を考えなければいけないのは誰でしょう。主に人事や労務担当の方がその役目を果たすことが多いかもしれません。しかし、メンタルヘルスケアには段階があり、一方向からではなくさまざまな視点での対策を立てることが必要です。

厚生労働省では、下記4つに分類されるメンタルヘルスケア方法が提示されています。

1.セルフケア

まずは労働者本人が、ストレスに気づき対処するための知識や方法を身につけることが重要だと述べています。セルフケアのため定期的なストレスのセルフチェックを推奨しています。

2.ラインによるケア

管理監督者が、部下となる労働者の状況を把握して具体的なストレス要因から、その改善を図ること。

そのために定期的に相談を受ける時間を設けることや、管理監督者自身が適切な対応改善が行えるように研修や教育を行う必要があります。

3.事業場内産業保健スタッフ等によるケア

セルフケアやラインによるケアが効果的に行われるために、労働者や管理監督者に対して支援を行うこと。具体的な改善策などの企画立案を行い、メンタルヘルスに関する総合的ない窓口としての役割を果たします。産業医や保健医、人事労務担当などがあてはまります。

4.事業場外資源によるケア

メンタルヘルスケアを実施する上で、企業外部の専門家に支援してもらうこと。実際に労働者自身が企業内部の人に相談、支援を求めないケースがあるため、その場合は有効的です。

ですが、外部に依存するだけではなく企業内部でも支援のための知識や、体制を整えた上で実施することが望ましいとされています。

■まとめ

厚生労働省が提示する企業におけるメンタルヘルスケア対策をご紹介しましたが、ケアを行き届かせるために企業全体での体制づくりや知識を身につけていく必要があります。

担当者に任せきりにするのではなく、自分自身が知識を身につけることで、セルフケアに繋がり企業としてメンタルヘルスケアへの意欲向上にも繋がります。

具体的な対策方法には、企業によってさまざまな方法が考えられると思います。メンタルヘルスケア対策として「オフィスBGM導入」もその一助となります。次回は「オフィスBGM導入」など、企業ならではの具体的なメンタルヘルスケア対策事例をご紹介していきます。